言語教育実践

現場（イマ×ココ）の実践を記す・実践を伝える・実践から学ぶ

執筆要項.docx（←印刷にはこちらをご利用ください）

原稿フォーマット.docx（←原稿作成にご利用ください）

1

書式

・原稿の本文は日本語とする。

・原稿は横書きとする。

・原稿は、原則としてデータ入稿（Microsoft Word [.doc / .docx]を推奨）とする。

・原稿本文には、図表、注、参考文献を含む。

・注、および、参考文献は文末に置くこと。脚注にはしない。

・句読点は、「、 。」とする。

・見出しは、ポイントシステムとする。

　ex）1　学習者主体の日本語教育

　　　1.1　「学習者主体」の先行研究

　　　1.1.1　「学習者主体」の定義

・写真、図版などがある場合は、原稿とは別に原版を提出すること。写真や図などは、解像度の高いものが望ましい。

▽ 原稿作成にあたっては、以下の原稿フォーマットをご利用ください。

原稿フォーマット.docx

2

図表のキャプション

図表の出典には、原則として図表番号と図表タイトル＝キャプションをつけることが望ましい。その場合、図のキャプションは下に、表のキャプションは上につける。

出典は、下のex）のように挿入する。書名などは入れず、仮にホームページであっても参考文献にあげ、URLはキャプションには記載しない。

ex）　　　　　　

図1　豪・英・米の日本語学習者数（国際日本語基金 2008）

3

参考文献

3.1　本文

本文中の参考文献の表記は次の通りとする。

・地の文の場合は、著者名の後に丸カッコつきで発行年を示す。

　ex）

　田中（2007）では、……。

　田中・山田（2008）によると……。

　Tanaka & Yamada（2009）は、……。

・地の文でない場合（次の例を参照）は、著者名と発行年を半角スペースで区切り、丸カッコでくくる。

　ex）

　〜である（田中・山田 2008）。

　〜である（田中 2007, 山田 2008）。

　〜である（Tanaka & Yamada 2009）。

　〜である（田中 2007, 2008; 山田 2008）。

引用先の該当ページ数を示す時は、次のようにする。

ex）

教師中心、教師主体を離れ、「学習者の植民地化」を乗り越えてこそ、学習者1人ひとりの自己実現を支援できる「学習者主体の日本語教育」が実現する（田中 2008: 38-39）。

3.2　巻末

和文論文と欧文論文で分けて挙げる。和文論文は50音順で、欧文論文はアルファベット順で並べる。タイトルとサブタイトルの間は、和文の場合はダーシ『―』で、欧文の場合はコロン『: 』で区切る。

ex）

著者名（発行年）『タイトル―サブタイトル』出版社名

Author (year) Title: Subtitle. Place: Publisher.

3.2.1　単行本

a. 和文

単著）

田中太郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著（2名／3名〜））

田中太郎・山田花子（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著（人数が多いときは、次のようにしても可））

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

編著）

田中太郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編（2名／3名〜））

田中太郎・山田花子（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編（人数が多いときは次のようにしても可）

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著中の論文）　ページ数を忘れずに

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」田中太郎・山田花子（編）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』pp. 38-39.　ココ出版

b. 欧文

単著）　発行地も忘れずに

Tanaka, T. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著（2名／3名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著（人数が多いときは、次のようにしても可））

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

編著）

Tanaka, T. (Ed.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編（2名／3名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編（人数が多いときは、次のようにしても可））

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著中の論文）　「In」を忘れずに。ページ数も明記すること。

Tanaka, T. (2008) The language situation in Australia. In T. Tanaka, & M. H. Yamada (Eds.) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia (pp. 38-39). London: Coco.

3.2.2　定期刊行物

a. 和文

雑誌）

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語／日本語教育』1（3）, pp. 38-39.

学会誌／紀要）

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語教育学研究』10, pp. 38-39.　日本語教育研究学会

b. 欧文

雑誌）

Tanaka, T. (2008) The Language Situation in Australia. Language Planning, 1(3), pp. 38-39.

3.2.3　Web

ネット公開の報告書／論文など）

国際日本語基金（2000）「1999年度　海外日本語学習者調査」http://www. kokusainihongo.jp/rpt/1999/kaigai.html　（2000年11月1日参照）

Taro, T. (2000) New pedagogies for learner agency. Nihongo Online Journal, 3, 17-25. Retrieved May 7, 2001, from http://www.coco.com/nol/2000/vol3/17

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