1. 書式

・原稿の本文は日本語とする。

・原稿は横書きとする。

・原稿は、A4用紙に35字×30行の書式で執筆する。

・原稿のポイントは、10.5ポイント程度が望ましい。

・投稿論文は、A論文とB論文の二種類とする。両者は分量が異なるだけで内容に区別はない。

・原稿の分量は、次のとおり。投稿時の分量超過は認めない。

　A論文

　16ページ以内（投稿時、タイトルページ１ページと本文14ページ。修正稿の段階で0.5ページの追加を認める）

　B論文

　8ページ以内（投稿時、タイトル1ページと本文6ページ。修正稿の段階で0.5ページの追加を認める）

・名前等の個人情報は、タイトルページと本文のいずれにも記載しないこと。

・タイトルページには、タイトル、要旨（300字程度）、キーワード（5つ程度）を記す。本文には、図表、注、参考文献を含む。

・採用決定後には、英文タイトルと英文要旨（120語程度）、英文キーワード（5つ程度）を提出すること。

・注、および、参考文献は章末に置くこと。脚注にはしない。

・注、および、参考文献のポイントは、本文と同じ10.5ポイントとする。

・図表の文字の大きさは8ポイントまでとする。極端に文字を小さくしないこと。

・謝辞は、投稿時には記載しないこと。ただし、謝辞を含む最終原稿の分量が16ページを超えてはいけない。

・句読点は、「、 。」とする。

・見出しは、ポイントシステムとする。

　 ex）1　学習者主体の日本語教育

　　　 1.1　「学習者主体」の先行研究

　　　 1.1.1　「学習者主体」の定義

・本文と例文の間は1行アキとする。例文が連続する場合は、例文と例文の間にアキは不要。

原稿フォーマット（docファイル）をダウンロードできるので、参照されたい。

フォーマットは、▷こちら

2. 図表のキャプション

図表の出典には、原則として図表番号と図表タイトル＝キャプションをつける。

図のキャプションは下に、表のキャプションは上につける。

出典は、下のex）のキャプションのように挿入する。書名などは入れず、仮にホームページであっても参考文献にあげ、URLはキャプションには記載しない。

ex）図1　豪・英・米の日本語学習者数（国際日本語基金 2008）

3. 参考文献

3.1　本文

本文中の参考文献の表記は次の通りとする。

・地の文の場合は、著者名の後に丸カッコつきで発行年を示す。

　ex）

　田中（2007）では、……。

　田中・山田（2008）によると……。

　Tanaka & Yamada（2009）は、……。

・地の文でない場合（次の例を参照）は、著者名と発行年を半角スペースで区切り、丸カッコでくくる。

ex）

　〜である（田中・山田 2008）。

　〜である（田中 2007, 山田 2008）。

　〜である（Tanaka & Yamada 2009）。

　〜である（田中 2007, 2008; 山田 2008）。

引用先の該当ページ数を示す時は、次のようにする。

ex）

教師中心、教師主体を離れ、「学習者の植民地化」を乗り越えてこそ、学習者1人

ひとりの自己実現を支援できる「学習者主体の日本語教育」が実現する。

（田中 2008: 38-39）

3.2　巻末

和文論文と欧文論文で分けて挙げる。和文論文は50音順で、欧文論文はアルファベット順で並べる。タイトルとサブタイトルの間は、和文の場合はダーシ『―』で、欧文の場合はコロン『: 』で区切る。

ex）

著者名（発行年）『タイトル―サブタイトル』出版社名．

Author (year) Title: Subtitle. Place: Publisher.

3.2.1　単行本

a. 和文

単著）

田中太郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著（2名／3名〜））

田中太郎・山田花子（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著（人数が多いときは、次のようにしても可））

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

編著）

田中太郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編（2名／3名〜））

田中太郎・山田花子（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

田中太郎・山田花子・鈴木次郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共編（人数が多いときは次のようにしても可））

田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版

共著中の論文）　ページ数を忘れずに

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」田中太郎・山田花子（編）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』pp. 38-39.　ココ出版

b. 欧文

単著）　発行地も忘れずに

Tanaka, T. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著（2名／3名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著（人数が多いときは、次のようにしても可））

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

編著）

Tanaka, T. (Ed.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編（2名／3名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共編（人数が多いときは、次のようにしても可））

Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.

共著中の論文）　「In」を忘れずに。ページ数も明記すること。

Tanaka, T. (2008) The language situation in Australia. In T. Tanaka, & M. H. Yamada (Eds.) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia (pp. 38-39). London: Coco.

3.2.2　定期刊行物

a. 和文

雑誌）

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語／日本語教育』1（3）, pp. 38-39.

学会誌／紀要）

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語教育学研究』10, pp. 38-39.　日本語教育研究学会

b. 欧文

雑誌）

Tanaka, T. (2008) The Language Situation in Australia. Language Planning, 1(3), pp. 38-39.

3.2.3　Web

ネット公開の報告書／論文など）

国際日本語基金（2000）「1999年度　海外日本語学習者調査」http://www. kokusainihongo. jp/rpt/1999/kaigai.html　（2000年11月1日参照）

Taro, T. (2000) New pedagogies for learner agency. Nihongo Online Journal, 3, 17-25. Retrieved May 7, 2001, from http://www.coco.com/nol/2000/vol3/17_ 25.html